心豊かな生き方を学ぶ　　人生学２級講座【名古屋】

集合型セミナー

セミナーの受付は終了しました

タグ：

人間塾,人生学,人間力

セミナー開催日程

2015年8月23日(日)１０：００〜

場所：: プレス・トーク会議室
費用：: ２４８４０円

セミナー詳細はこちら

「人生学」とは、東洋や西洋の哲学・心理学をもとに、幸福に生きるための「生き方」や「人間力」の高め方を学ぶ講座です。人生学を受講されると、生きる原理原則とはこんなにもシンプルなものなのかと感じていただけると思いますし、また迷ったときの生きた学び・気づきを得られる講座です。

このセミナーで学べること

◆「人生学」講座とは
私たちは学校や会社で様々な学問や技術を学んできました。しかし社会で生きていくために最も大切な「生き方」や「人間力」の高め方は、誰からも教えてもらうことはありません。
職場で仕事がうまく進まない原因の多くは、人間関係もしくは私たち自身の仕事の進め方に問題があるか、のいずれかの場合が多いでしょう。しかし、私たちはそうとは思わず、上司や部下、同僚に問題がある、そう考えて相手を変えようとする。だからうまくいかない。本来変えるべきは相手ではありません。自分の「生き方」なのです。しかし、それにすら気づいていない人がほとんどではないでしょうか。
人生学２級講座は、そんな方のために開発されました。東洋、西洋の哲学や心理学の中に眠っている「生き方」や「人間力」の高め方に関する先人の叡智をわかりやすく編集してあります。また、「映像を観る」「ワークシートに記入する」「グループで話し合う」「体感ワーク・ゲームをする」「体験実習をする」「実践してレポートを提出する」などあらゆる角度から理解を実践に落とし込むよう工夫されています。
日々の悩みや問題を、表面的にではなく根本から解決する。自分自身の「生き方」を変え「人間力」を高める。その志がある方はぜひ「人生学」の扉を叩いていただきたいと思います。

【このような方へ】
・仕事や家庭、子育てなど周囲に対していらだちを感じる、対人関係がうまくいかない、という方
・人の目や他人からどう思われているか、周囲からの評価が気になる方
・自分に自信がなく、これからの人生に対して不安や恐れを感じている方
・常に平穏な心を持ち、人生の幸福を感じたいと考える方
・役職や地位に関わらず、集団に良い影響を及ぼす、という意味での真のリーダーシップを身につけたい方
・小手先のスキルやテクニックではなく根本的に人生の壁に立ち向かい、課題解決をしたいとお考えの方
・心理学や哲学、東洋哲学に興味があるものの、どこからどのように学べばいいのかがわからない方

【得られるもの】
・対人関係のストレスが減ります
・自己否定の気持ちが減り、自己肯定感が得られるようになります
・人間関係が良くなり、社会の中で居場所を感じられるようになります
・悩みが減り、心の平穏を感じられるようになります
・何のために生まれて来たのかがわかり、人生の使命や生きる意味が見つかります

【カリキュラム】
＜イントロダクション＞
・素直に即実行、習慣化で積小為大
・学ぶ姿勢、人が変わるプロセス
・素直に勝る能力なし
・習慣が人格をつくり、人格が運命をつくる
＊バックグラウンド：二宮尊徳、鍵山秀三郎氏、ほか

＜１＞小さな徳を積み、損を選ぶ
・徳を積むことと幸福の相関関係
・陰徳を積むとエネルギーが高まる
・お布施とは差し上げた方がお礼を言うこと
《ワーク》小さな徳と小さな損のリスト50をもとに習慣をつくる
＊バックグラウンド：仏教のお布施、儒教の陰徳と陽徳ほか

＜２＞今あるものに感謝する
・感謝と幸福の関係
・感謝に勝る能力なし
・感謝に気づく心のアンテナを高く掲げる３つの方法
《ワーク》感謝を即、行動に移す
＊バックグラウンド：中江藤樹の「孝」陽明学、森信三の全一学、儒教、アドラー心理学

＜３＞ダメな自分を好きになる
・美点凝視
・不完全さを認める勇気
・存在するだけで価値がある
・リフレーミング
《ワーク》私を言葉で表現してみると
＊バックグラウンド：アドラー心理学、自己受容、イラショナルビリーフ

＊カリキュラムは予告なく一部変更することがあります。あしからずご了承下さい。

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セミナー詳細

主催者情報	山田隆任事務所
講師名	山田隆任
参加費用	２４,８４０円 (税込)
定員	８名
カテゴリー	勉強会・交流会セミナー/人事育成セミナー
タグ	人間塾 / 人生学 / 人間力
参加対象	どなたでもご参加いただけます。
参加条件
申込期限	２０１５年８月１５日
日時	２０１５年８月２３日（日）１０：００〜１７：００
開場時間	９：３０
会場	プレス・トーク会議室
会場住所	愛知県名古屋市中区栄2-2-17　名古屋情報センタービル2F
備考	プライバシーポリシー当法人および認定講師（以下、「当法人」という）は、個人の権利利益を保護することを目的とし、以下の通り個人情報の適正な取扱いに努めます。また、当法人のサービスもしくは商品を購入した場合には、プライバシーポリシーに同意したものとみなされますので、本プライバシーポリシーの内容をご理解ください。 1.法令の遵守当法人は、個人情報に関する法令およびその他の規範を遵守いたします。 2.個人情報の取得当法人は、偽りその他不正の手段を用いることなく、適正に個人情報を取得いたします。 3.個人情報の利用当法人は、ご提供いただいた個人情報については、下記の目的の範囲内で適正に取扱います。（１）当法人のサービスを提供するため（２）当法人へのご意見やご感想をご提供いただくため（３）市場調査、顧客動向分析その他、当法人の経営及び運営上必要な分析を行うため（４）当法人のマーケティング活動に利用するため（５）業務上必要な連絡をとらせていただくため（６）その他当法人のサービスを適切かつ円滑に提供するため上記の目的以外に、ご本人の同意なく、個人情報を利用することはございませんが、法令等に基づき公的機関から開示の要請があった場合は、当該公的機関に情報を提供いたします。 4.個人情報の委託当法人は、個人情報の取扱いを第三者に委託する場合には、当該第三者につき厳正な調査を行ったうえ、秘密を保持させるために、適正な監督を行います。 5.安全管理措置当法人は、その取り扱う個人データの漏えい、滅失又はき損の防止その他の個人データの安全管理のために必要かつ適切な措置を講じます。（免責事項：ウイルスなどの有害物が含まれていないこと、および第三者からの不正なアクセスのないこと、その他安全性に関する保証をするものではございません。） 6.個人情報の開示および訂正当法人は、ご本人から、個人データの開示の請求がある場合、遅滞なく当該個人データを開示いたします。当法人は、ご本人から、個人データの訂正、追加および削除の請求がある場合、調査の上、遅滞なくこれらの請求に応じます。なお、ご本人であることが確認できない場合には、上記の請求には応じられません。 7.苦情・相談当法人は、個人情報の取扱いに関する苦情の適切かつ迅速な処理に努めます。当法人は、前項の目的を達成するために必要な体制の整備に努めます。 8.本ポリシーの内容変更本ポリシーの内容は変更されることがございます。変更後の本ポリシーについては、当サイトに掲載した時から効力を生じるものといたします。（平成２６年4月1日制定）一般社団法人人間塾代表理事小倉広講座受講規約第１条（適用範囲）本規約は、一般社団法人人間塾（以下、「当法人」といいます。）並びに当法人がその制作をする講座を自主開催できる権利の付与を受けた者（以下、総称して「認定講師」といいます。）が主催するすべての講座（以下、「本講座」といいます。）を対象とし、効力を生じます。第２条（受講の申込み）本講座の受講申込みは、当法人等が定める所定の方法に従って行うものとします。第３条（受講契約の成立）本講座の受講の申込みの後、受講料の決済が完了した時点で受講契約が成立するものとします。但し、申込み後５日を経過して受講料の決済をした場合、当法人等の承認があった場合のみ、受講契約が成立するものとします（既に定員に達している可能性があるためです。なお、当法人等の承認がない場合、決済済みの受講料の全額から返金にかかる手数料を差し引いた額を返金します。）。第４条（受講料の額）受講料の額は、講座ごとに、別途定めるものとします。第５条（決済方法）本講座の受講料の決済方法は次に定めるとおりです。（１）銀行振込（一括支払い）受講料の全額を当法人もしくは認定講師が指定する銀行口座へお振込み下さい。（振込手数料は支払いをする方のご負担とします。）振込先の銀行口座は、受講の申込みの後に当法人もしくは認定講師よりメール等の方法によりお知らせいたします。（２）クレジットカード決済当法人もしくは認定講師が、クレジットカード決済を導入している場合に限り、クレジットカード決済ができるものとします。（３）当日現金払い体験講座に限り、なおかつ当法人もしくは認定講師が当日現金払いを認める場合に限り、当日現金払いができるものとします。第６条（講座開催日前の解約）本講座については、次に定めるとおりのキャンセル料が発生いたします。なお、本講座が２日以上に亘り開催される場合は、「講座開催の日」はその最初の日をいい（以下、同じ）、「講座開始」とは、その最初の日の講座が始まる時点をいいます。また、本講座のキャンセルの通知があった時点は、メール、郵送その他明確な方法による通知が当法人等に到達し、当法人等が覚知した時点をいいます。講座開催の日の１０日前から３日前までの間にキャンセルの通知があった場合受講料の額の５０％の額講座開催の日の２日前から講座開始の２４時間前までの間にキャンセルの通知があった場合受講料の額の７０％の額講座開始の２４時間前以降から講座開始までの間にキャンセルの通知があった場合受講料の額の１００％の額第７条（講座開講日以降の解約）講座開催の日以降の受講者からの解約（受講契約の解除）は認められませんので、解約の申し出をされても受講料の返金は一切いたしません。第８条（受講料の返金）受講者の都合による欠席については、受講料の返金は一切いたしません。第９条（講座の振替）受講者が講座に出席できない場合において、当法人等が認める場合は、別の日程をもって開催される同一の内容の講座に振替えて出席をすることができます。第１０条（講座開催の中止）本講座の受講の申込者が２名に満たない場合、当法人等は講座の開催の日の１週間前までに、既に受講申込みのあった者に通知をし、講座の開催を中止することができます。その場合、既に支払いのあった受講料はその全額を返金するものとします（なお、その他に受講者に生じる損害がある場合でも、当法人等はその賠償の義務を負わないものとします。）。第１１条（講座修了等の要件）本講座の全カリキュラムを履修の上、所定の要件を満たした方のみ受講修了となります。なお、本講座が資格の認定を受けうる講座であっても、受講修了をした上で当法人が別に定める要件を満たした場合に限り資格の認定を受けられるものとし、資格の認定は、保証されているものではありません。第１２条（資格の認定）本講座が資格認定に関する講座である場合、講座受講の修了後、試験合格、認定料の支払い等の当法人等が別途定める要件を満たした場合にのみ、その資格認定がなされるものとします。第１３条（著作物）本講座の受講において、受講者が受領したテキスト等の著作物（ノウハウ等を含め、以下「本著作物等」といいます。）に関する著作権は当法人に帰属し、受講者が当法人の事前の承諾を得ずに、当該著作権を侵害する行為（次に掲げる行為を含むがこれらに限られない。）を行うことを禁じます。（１）本著作物等の内容を、自己又は第三者の名をもってウェブサイトに掲載する等インターネットを通じて公衆に送信する行為（２）本著作物等の内容を、引用の範囲を超えて自己又は第三者の著作物に掲載する行為（３）私的利用の範囲を超えて、本著作物等を複製・改変等をして第三者に配布する行為第１４条（秘密保持）受講者は、本講座を受講するにあたり、当法人等によって開示された当法人等固有の技術上、営業上その他事業の情報並びに他の受講者より開示されたそのプライバシーに関わる情報を秘密として扱うものとし、これらの情報を使用し、又は第三者に開示することを禁じます。第１５条（遵守事項）受講者は、本講座を受講するにあたり、次に掲げる事項を遵守しなければなりません。（１）当法人等及び講師の指示に従うこと及び他の受講者の迷惑になるような行為、言動等をしないこと（２）本講座の受講において知り得た内容につき、その完全性、有用性、正確性、将来の結果等について、当法人等及び講師に一切の責任を求めないこと（３）他の受講者に対して、マルチレベルマーケティング、ネットワークマーケティング、その他連鎖販売取引への勧誘、宗教等への活動の勧誘、商品及びサービス等の購入の勧誘並びにセミナー等への参加への勧誘（これらの勧誘とみなされる一切の行為を含む）を行わないこと（４）本講座の内容につき、録音又は録画をしないこと第１６条（受講資格の失効）次に掲げるいずれかの事由に該当した場合には、本講座の受講資格を失効し、その後、当該講座並びに当法人等の如何なる講座の受講もできなくなります。また、失効した場合においても、受講料の返金は一切しません。（１）本規約又は法令に違反した場合（２）公序良俗に違反し、又は犯罪に結びつくおそれのある行為を行った場合（３）当法人等の保有する著作権、商標権その他の知的財産権を侵害した場合（４）当法人等又は当法人等の利害関係人に対し誹謗中傷をしたと認められる事実がある場合（５）当法人等の事業活動を妨害する等により当法人等の事業活動に悪影響を及ぼした場合第１７条(地位の譲渡) 本講座の受講者の地位を第三者に譲渡することを禁じます。また、受講者が死亡した場合、受講資格は失われるものとし、地位の承継は一切できません。但し、受講者が本講座の受講をできない場合、事前に当法人等の同意を得た場合に限り代理の方を受講させることができます。第１８条(損害賠償) 受講者は、本規約及び法令の定めに違反したことにより、当法人等及び講師を含む第三者に損害を及ぼした場合、当該損害を賠償する責任を負うものとします。第１９条（免責事項）本講座の遅滞、変更、中断、中止、情報等の流失又は消失その他本講座に関連して発生した受講者又は第三者の損害について、当法人等は一切の責任を負わないものとします。第２０条（条項等の無効）本規約の条項のいずれかが管轄権を有する裁判所によって違法又は無効であると判断された場合であっても、当該条項以外の本規約の効力は影響を受けないものとします。第２１条（訴訟管轄）本規約に関し、訴訟提起の必要が生じた場合には、東京簡易裁判所又は東京地方裁判所をその管轄裁判所とします。第２２条（協議事項）本規約の解釈について疑義が生じた場合又は定めのない事項については、信義誠実の原則に従い協議の上、円滑に解決を図るものとします。以上
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