「投資信託や株式で運用しているけれどうまくいかない…」
「資産形成の必要性は感じているけどよくわからなくて始められない…」
もし、このようなお悩みをお持ちでしたら、資産形成で成功する人・失敗する人を分ける要因が何なのか知りたくはありませんか?
当セミナーで「押さえておくべき2つのポイント」を学ぶことで、あなたが成功する側にいるか、失敗する側にいるかがわかります。
成功している人たちは何をしているのか、そして成功するためにはどうしたらよいのか、失敗する人が嵌っている構図とはどのようなものか、について、金融機関では全く聞くことができない視点からお伝えします。
このセミナーで学べること
<20代~40代のための資産形成セミナー>
投資信託・株式投資をするなら押さえておくべき2つのポイント
~NISA・iDeCoで失敗しないために~
「投資信託や株式で運用しているけれどうまくいかない…」
「資産形成の必要性は感じているけどよくわからなくて始められない…」
もし、このようなお悩みをお持ちでしたら、資産形成で成功する人・失敗する人を分ける要因が何なのか知りたくはありませんか?
当セミナーで「押さえておくべき2つのポイント」を学ぶことで、あなたが成功する側にいるか、失敗する側にいるかがわかります。
成功している人たちは何をしているのか、そして成功するためにはどうしたらよいのか、失敗する人が嵌っている構図とはどのようなものか、について、金融機関では全く聞くことができない視点からお伝えします。
講師:マネーブレイン株式会社 代表取締役 白石定之氏
中学3年の時から父の勧めで株式投資を始める。慶應義塾大学理工学部卒業後、(株)日立製作所を経て、2000年10月より野村証券(株)にて個人富裕層を中心とした新規開拓・資産運用アドバイスに従事する。
2012年11月より特定の証券会社に属さないIFA(独立系フィナンシャルアドバイザー)として活動後、IFA法人であるマネーブレイン(株)を設立。
現在は「“心”と“運用スタンス”の両立が資産運用で成功する鍵」という考えのもと、真の顧客第一主義を実現すべく活動中。
セミナー詳細
主催者情報 | 株式会社アセットリード |
---|---|
講師名 | 白石定之 |
参加費用 | 無料 |
定員 | 10 名 |
カテゴリー | 投資セミナー |
タグ | NISA / 投資信託 / iDeCo |
参加対象 | iDeCoやNISAに興味はあるけどなかなかはじめられない人、これから株や投資信託をはじめたい人に最適な内容です。 |
参加条件 | |
申込期限 | 2017年6月28日 |
日時 | |
開場時間 | 18:45 |
会場 | アセットリード セミナールーム |
会場住所 | 東京都新宿区西新宿1-26-2 新宿野村ビル9F |
備考 | 【金融商品取引契約に伴う手数料等諸費用とリスク事項等について】 ◆当ホームページ記載のセミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。◆金融商品等へのご投資には、各商品毎に所定の手数料等諸費用(株式投資の場合は約定代金に対して最大1.2075%<100万円以下の場合、最低手数料2,625円>(税込)、外国債券の場合は円貨と外貨を交換する際には、外国為替市場の動向をふまえて当社が決定した為替レートを使用、外国口座管理料として<1年分3,000円または3年分7,200円、等>、投資信託の場合は銘柄毎に設定された販売手数料及び信託報酬等の諸経費、等)をご負担いただきます。また、投資信託の場合は銘柄毎に手数料等の上限額及び計算方法は異なります。 ◆各商品等の投資元本は保証されているものではなく、価格変動リスク、信用リスク、解約資金等の流出に伴うリスク、権利行使・契約解除の制限、為替リスク、流動性リスク、カントリーリスク等を主因として、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。 ◆デリバティブ取引等の商品の取引手法によっては、金利、通貨の価格、金融商品市場におけるその他の指標に係る変動を原因として、元本超過損が生じるおそれがあります。 ◆各商品毎に手数料等諸費用及びリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書(販売説明書)またはお客様向け資料をよくお読みください。 ◆「毎月分配型」及び「通貨選択型」投資信託の(1)収益分配金に関する留意事項(2)通貨選択型投資信託の収益イメージ(3)購入時の販売手数料の記載例は、必ずご確認して頂きたい重要事項となっておりますので、投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。 株式会社アセットリード:金融商品仲介業者 関東財務局長(金仲)第573号 所属金融商品取引業者:エース証券株式会社 近畿財務局長(金商)第6号 加入協会:日本証券業協会、社団法人日本証券投資顧問業協会 指定紛争解決機関:特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター |
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