【11/10無料ウェビナー】単品リピート通販事業の売上・LTV最大化ウェビナー ～年商100億円を突破するための成功事例・トレン...

このセミナーで学べること

コロナ禍において巣籠需要はさらなる拡大を見せており、「おうち時間」をキーワードとした広告や商品が広がっています。それに伴い、EC・通販事業に新たに参入する企業の数も爆発的に増えており、EC・通販市場は今後ますます需要・ニーズが伸びていく可能性を秘めています。

いま、EC事業主・通販会社に求められていることは、確かな効果と信頼性のある商品を消費者に届け続けていくこと。そして、正しく社会に認知されていない良い商品を世の中に送り出すことで、人々の健康と日本の経済の活性化に貢献することが我々のミッションであると考えています。

そうした想いから、「単品リピート通販事業の売上・LTV最大化ウェビナー～年商100億円を突破するための成功事例・トレンド共有会～」を開催することにいたしました。

今回のウェビナーでは、消費者の興味・関心がますます高まっている“健康食品・化粧品などに代表されるヘルスケア商品ジャンル”の事例を多数ご用意いたしました。これまで数多くのEC・通販会社を幅広く支援してきた4社が展開する戦略・ノウハウについてお届けします。

弊社主催のウェビナーは、累計3,000人以上にお申込いただいております。視聴後すぐに実践できるノウハウとして、皆様から大好評をいただいております本ウェビナーを是非ご視聴いただき、売上拡大のためのヒントにしていただければ幸いです。

【こんな方におすすめです！】
・売上拡大のために攻略すべき“4つ”の販路を知りたい方
・通販×キャスティングの効果について知りたい方
・LINE広告を既に活用していて、今後LINEでの集客を強化していきたい方
・リソースが確保できず、LINE公式アカウントを運用しきれていない方
・LINE活用の全体像を知りたい
・最新のLINE施策の情報を知りたい方
・ECに関連する法律の最新情報や違反事例が気になる方
・法的リスクを押さえた上で、広告表現による商品・サービスの訴求力向上を目指す方

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《タイムテーブル》

12:55　　　　開場
13:00-13:30　第1部 ジェイフロンティア株式会社
13:30-14:00　第2部 株式会社アイトリガー
14:00-14:30　第3部 スタークス株式会社
14:30-15:00　第4部 弁護士法人丸の内ソレイユ法律事務所
15:00-15:30　質疑応答・個別相談時間
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【第1部】ジェイフロンティア株式会社　吉田 雄亮
■講演テーマ：単品通販で年商100億円を目指す事業主側の戦略
自社通販の実績をノウハウを元に、単品通販で年商100億円を目指す事業主側の戦略を大公開します。

【第2部】株式会社アイトリガー　奥川 哲史様
■講演テーマ：新規顧客獲得の為のLINE公式アカウントの活用
BtoCのビジネスを展開するにあたって、集客は非常に重要な役割を担いますが、現在はユーザーの情報接点が多様化し、カスタマージャーニーが複雑化しており、媒体毎にユーザー特性に合ったマーケティングコミュニケーションが求められています。
その中でも、LINE公式アカウントはLINE上で企業とユーザーが直接コミュニケーションを取ることが出来、顧客理解にも有効なサービスですが、運用しきれていないケースをよくお伺いします。
そこで、本セミナーでは、LINEを活用したチャットボット広告「Penglue」でBtoC事業社様を支援してきた実績を元に、LINE公式アカウントの機能紹介や新規顧客獲得におけるLINE公式アカウントのベストプラクティスをご紹介します。

【第3部】スタークス株式会社　渡邉 和人様
■講演テーマ：すぐにLTVをアップできるLINE活用術とは？2021年LINE活用最新事例
LINE社の認定パートナーであり、リピート通販(D2C)向けLINE拡張ツール「リピートライン（旧CScloud）」を提供するスタークス株式会社が最新のLINE活用事例と今後のLINE活用のトレンドをお伝えします。
2019年にLINE社と共に登壇したWeb担当者フォーラム2019秋以降、スタークスはLIN活用の啓蒙から具体的なノウハウ提供まで様々な形でリピート通販（D2C）企業に向けてLINE活用の情報を発信してきました。今回のウェビナーではそんなスタークスだからこそわかるLINE活用の2021年の動向と注目の最新事例を合わせて紹介します。

【第4部】弁護士法人丸の内ソレイユ法律事務所　福永 敬亮様
■講演テーマ：定期購入の解約トラブル徹底防止！～特商法改正を踏まえた対応を弁護士が解説～
EC企業が知るべき法律関係や利用規約について、弁護士が解説いたします。
2020年の特商法改正で、定期購入についての解約トラブル防止の動きが出ているなか、法令遵守を前提としながらもどのようにサービスを訴求するかを、事例を交えて講演します。