【特別開講】 ー 経営戦略に「PR戦略」を ー 経営者の想いを伝える！本質的なPRとは

このセミナーで学べること

【特別開講】
ー 経営戦略に「PR戦略」を ー
経営者の想いを伝える！本質的なPRとは

毎回、100名を越える経営者・広報責任者の方々にご参加いただき好評を得ている、弊社、代表取締役社長　本村 衆による「経営者のためのPR講座」。

これまでの講座では、広報活動の基盤づくりとして「広報体制のつくり方」に軸を置き、当社の考え方や独自のノウハウを提供してきました。

今回は、新たな講座として、さらにバージョンアップし、より「実践的な情報・ノウハウ」を提供していくために、１つのテーマを深く掘り下げた構成にてお届けしていきます。

本講座では、広報PR活動の「肝」ともいえる、「情報発信」がテーマです。

時代の変化とともに、近年注目されるようになった「コーポレートPR」。従来の「プロダクトPR」との違いや、「なぜ、コーポレートPRが重要なのか」「コーポレートPRの具体的な手法」について、本村代表が具体例をもとにわかりやすく解説。

トップの経営理念や、事業活動、自社の社員、制度など、「自社のブランド価値」の向上を目指すコーポレートPRとは何か。「PRの本質的な目的」「効果的な情報発信の仕方」などを知ることができる貴重な講座となります。

より実践的な講座に生まれ変わった今回のウェビナーは、これからPR活動を始める企業様、すでに取り組んでいるけれど成果が得られていない企業様の参考になる内容です。

何かしら、経営課題を抱えている企業のトップの方は、ぜひこの機会にご参加ください。

オンラインでの開催になりますので、全国どこからでも「無料」でご参加いただけます。
経営者様・決裁者様のご参加を心よりお待ちしています。

参加された方の感想（一部）
「経営者としてPRが極めて重要であることを認識でき、また具体的なアクション例も含めて大変勉強になりました」
「是非とも、代表に聞かせたかった内容でした」
「トップがコミットすべきというメッセージが届きました」
「中長期的な広報活動と、実装に向けた捉え方が勉強になりました」
「メディアとの接点とPRのノウハウが大切であるとわかりました」
「PRについて具体的なお話かつ分かりやすい説明で参加してとても良かったです」
「経営者向けということでしたが、一般社員にも学びのある内容でした」
「広告に目が行きがちだが、 本当にすべき事は何か改めて考えるきっかけになりました」
「マーケティングとPRの違いが明確になったので、認知度向上と売上拡大の仕組みを再考します」
「経営者がコミットしないといけないところ、現場担当者がコミットしなければならないところなどポイントを抑えて理解できました」
「広報は自走すべきとの方針に共感しました。また、大手企業とベンチャー企業の違いを指摘されたことにも納得しました」
「PRの重要性を感じられました。広報の年間計画を作れていないので、今回のセミナー内容をもとに作成しようと思います」
「PRエージェント任せは逆効果と耳にします。「広報の自走化」というお話は全くその通りであると思います」

【開催要項】
特別講座の概要

日程：2022年7月26日（火）
時間：16：00‐17：00
対象：経営者・決裁者

登壇者： 株式会社ネタもと 代表取締役社長　本村　衆

内容
・PRの本質的な目的
・効果的PR手段とは
・プロダクトPRとコーポレートPRの違い
・コーポレートPRで得られる効果
・コーポレート情報の効果的な発信方法
・ネタもとが提供できること

形式：YouTube録画配信（オンライン開催）
料金：参加無料
特典：1. ネタもと「PR手帖」の贈呈（アンケート回答者が対象）
　　　　※「PR手帖」は、後日郵送にて発送/１社につき１冊を贈呈
　　　2. 無料相談（お申込者には、個別に成功事例をご紹介）
視聴：本ウェビナーへの参加は、事前のお申し込みが必要です。
　　　お申込者様には開催前日にメールで「セミナー参加URL」をお送りします。

本セミナーは、無料でご提供させていただいているためアンケートにご回答いただける方が参加対象となります。 ご了承ください。※１分程度の簡単な内容です

【登壇者プロフィール】
株式会社ネタもと
代表取締役社長　本村　衆

東京都出身。
青山学院大学に入学後、学生起業家として活躍。
実施イベントがTV、新聞、雑誌等多くのメディアに取り上げられる。

1981年セールスプロモーション会社を設立。
各種企業プロモーションの他、料理学校のネットワーク構築と商品化を実現。

2000年 株式会社リアライズ設立。代表取締役就任。
パブリックリレーションズとセールスプロモーションの視点で
「コミュニケーションプラットフォーム」を開発し、
企業のステークホルダー・マネジメントをサポート。