【特別開講】 ー 経営戦略に「PR戦略」を ー 経営戦略に必要な「広報体制の構築」に向けて

このセミナーで学べること

【特別開講】
ー 経営戦略に「PR戦略」を ー
経営戦略に必要な「広報体制の構築」に向けて

長年PR業界で「オンリーワンのPRプログラム」を開発・提供し続け、コロナ禍においても過去最高売上を達成している株式会社ネタもと代表取締役社長 本村 衆による「経営者のためのPR講座」を特別開講いたします。

本講座は、契約企業の経営者様を対象に開講している人気プログラムを、特別に無料で一般公開するもので、前回はライブ開催で200名を超える経営者・広報責任者の方々にご参加いただき好評をいただきました。

本講座の中で本村代表が強くお伝えしているのは「なぜ、経営の観点からPRに取り組むべきなのか」という点です。
これからの時代、企業が存続していくためには、社長自ら会社や商品・サービスへの「想い」を語り、PRの本質的な目的である「ファンづくり」に取り組むことの重要性を語っています。

広報PR活動の本質的な目的は、メディア掲載を狙うだけのものではありません。メディアという第三者を介し、自社の魅力をあらゆるステークホルダーへ発信し、良好な関係を構築することにより、

・会社の存在意義を示す
・経営者の想いを伝える
・認知度向上
・優秀な人材の採用
・社員のモチベーション向上

など、企業が抱えるさまざまな「経営課題」を解決へと導くことが、広報PR活動の目的です。
そういった観点から、PRとは経営者自ら取り組むべき「経営戦略」の１つと位置づけられます。

本講座では、PRの本質的な目的や、なぜ経営課題の解決としてPRが有効なのか、PRの成功に必須の要素、PRにおける経営者の役割、広報担当の選び方、さらにはメディアに興味を持ってもらえるネタの作り方などの具体的なノウハウまでを特別に公開しています。

新たな経営戦略となる「PR戦略」について、本質を知ることができる内容となっており、何かしら経営課題を抱えている企業のトップの方にぜひご参加いただきたいウェビナーです。

オンラインでの開催になりますので、全国どこからでも無料でご参加いただけます。
経営者様・決裁者様のご参加を心よりお待ちしています。

参加された方の感想（一部）

「是非とも、代表に聞かせたかった内容でした」
「トップがコミットすべきというメッセージが届きました」
「中長期的な広報活動と、実装に向けた捉え方が勉強になりました」
「メディアとの接点とPRのノウハウが大切であるとわかりました」
「PRについて具体的なお話かつ分かりやすい説明で参加してとても良かったです」
「経営者向けということでしたが、一般社員にも学びのある内容でした」
「広告に目が行きがちですが、 本当にすべき事は何か改めて考えるきっかけになりました」
「マーケティングとPRの違いが明確になり、認知度向上と売上拡大の仕組みを再考します」
「経営者がコミットしないといけないところ、現場担当者がコミットしなければならないところなどポイントを抑えて理解できました」
「広報は自走すべきとの方針に共感しました。また、大手企業とベンチャー企業の違いを指摘されたことにも納得しました」
「PRエージェント任せは逆効果と耳にします。「広報の自走化」というお話は全くその通りであると思います」

【開催要項】
特別講座の概要

日程：2022年8月9日（火）
時間：16：00‐17：00
対象：経営者・決裁者
登壇者： 株式会社ネタもと 代表取締役社長 本村 衆

内容
・PRの本質的な目的とは
・伝えるための効果的手段
・「自走化する組織」を構築するためには
・PRコンテンツのマルチ展開
・PRで成功するための「三種の神器」
・ネタもとが目指すゴールと５つのポイント
・ネタもとが提供するPR支援プログラム

形式：YouTube録画配信（オンライン開催）
料金：参加無料
特典：1. ネタもと「PR手帖」の贈呈（アンケート回答者が対象）
※「PR手帖」は、後日郵送にて発送/１社につき１冊を贈呈
　　 2. 無料相談（お申込者には、個別に成功事例をご紹介）
視聴：本ウェビナーへの参加は、事前のお申し込みが必要です。
お申込者様には開催前日にメールで「セミナー参加URL」をお送りします。
本セミナーは、無料でご提供させていただいているためアンケートにご回答いただける方が参加対象となります。 ご了承ください。※１分程度の簡単な内容です

【登壇者プロフィール】

株式会社ネタもと
代表取締役社長 本村 衆
東京都出身。
青山学院大学に入学後、学生起業家として活躍。
実施イベントがTV、新聞、雑誌等多くのメディアに取り上げられる。
1981年セールスプロモーション会社を設立。
各種企業プロモーションの他、料理学校のネットワーク構築と商品化を実現。
2000年 株式会社リアライズ設立。代表取締役就任。
パブリックリレーションズとセールスプロモーションの視点で
「コミュニケーションプラットフォーム」を開発し、
企業のステークホルダー・マネジメントをサポート。