【経営者・個人事業主必見】企業価値を高めるブランディングセミナー

お客様から選ばれる企業でありたい、自社にブランド力をつけたい、でもブランディングって具体的に何にどう取り組めば良いのでしょうか。
本記事ではウィル・コミュニケーションズ開催の『企業価値を高めて人気企業にする経営者のためのプランド構築セミナー』をご紹介します！
経営者の方、個人事業主の方は必見のセミナーです。ぜひご参加ください。

ブランド構築とは？
なぜいまブランド構築セミナーに参加すべきなのか？
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ブランド構築とは？

ブランドには企業ブランド、商品ブランド、組織ブランド、個人ブランド、地域ブランド、学校ブランドなど色々あります。ブランドとは、社会からの信頼の証です。人々は信頼のある企業から商品を購入し、信頼のある個人と繋がります。信頼のある企業や商品イメージを創っていき、さらに高めていくことをブランド構築あるいはブランディングと言います。

ブランド構築には２種類ある

ブランド構築は、対象者が社外の場合のエクスターナル・ブランディングと、対象者が社内の場合のインターナル・ブランディング（インナー・ブランディングとも言われる）の2つに分けられます。

注目されるインターナル・ブランディング

最近、重要性が改めて注目されているのがインターナル・ブランディングです。社員をどのようにブランディングしていくかが問われています。インターナル・ブランディングがうまくいくと、社員のモチベーションが上がり、生産性が向上し、社員の定着率が高まって、企業の成長に繋がるからです。
2019年はインターナル・ブランディングの強化がトレンドです。

ブランドは大企業だけのものではない

ブランドというと大企業のものだと勘違いしている人がいますが、ブランドとは社会からの信頼の証です。人々は、信頼できる企業、即ち、ブランド価値の高い企業から商品を購入しますので、ベンチャー企業や中小企業こそ、早期にブランドを構築する必要があります。

ブランドは企業の根幹ですから、ブランド構築は企業の経営戦略に組み込まれるべきもの、経営者の仕事です。

セミナー詳細・お申込み

なぜいまブランド構築セミナーに参加すべきなのか？

企業を観る社会の目が、「企業のあり方」や「社会貢献」など、企業の本質的なところに向いています。社員が自社を観る目も同様です。そうした社会環境の中で、ブランド価値の高い企業、信頼性の高い企業となるためにはどうすれば良いかをセミナーで習得できます。

セミナー受講対象者

経営者の方、個人事業主の方にお勧めのセミナーです。
企業価値を高め、企業の信頼度を上げていくブランド構築は、企業の経営戦略に位置付けられるものです。ブランド構築の基盤となるのは企業の理念、ビジョン、ミッションです。
したがって、ブランド構築は経営者の仕事です。

講師の実体験に基づくケーススタディ

講師は、複数のＩＴ企業やコンサルティング・ファームで25年間に亘ってブランディングと広報の責任者として実績を重ね、現在はコンサルタントとして活動している実務経験者です。企業の創業期、成長期、繁栄期、衰退期の全てのステージで、企業にとってブランディングがいかに重要かを身をもって体験しています。こうした実体験に基づくケーススタディをセミナーでお伝えします。

ブランド構築に重要な広報戦略

ブランドを構築していく上で重要なのは、ブランドをどう伝えるかというコミュニケーション活動です。これは広報の役割です。ブランドを構築する会社は沢山ありますが、広報までカバーしている会社は稀です。ウィル・コミュニケーションズでは、ブランド構築と広報の両方をサポートします。
また、ブランド構築にしても広報にしても、より重要なのは社内のブランディングであり広報です。ウィル・コミュニケーションズは社内ブランディング、社内広報に強いです。
ブランディングを企業の中でどのように位置付けるか、組織作りまで含めてご提案できます。

講師：国実真由美氏

企業の成長を加速するブランディング・プロデューサー

ブランディング・プロデューサー＆広報コンサルタント
ウィル・コミュニケーションズ主宰
外資系コンサルティング・ファーム（Accenture）やIT企業（ORACLE、COMPAQ、DEC）で25年間に亘ってブランディング、広報、広告、ウェブ・マーケティング、イベント等に携わる。
企業の「創業期」、「成長期」、「繁栄期」、「衰退期」の各ステージで、ブランディング、ブランド変更、社名変更、買収/合併、社長交代、リストラ等の事象に広報責任者として統括する。社内ブランディング、社内広報の重要性を身を持って体験。
企業での実績を基に、独立後はブランディング・プロデューサー＆広報コンサルタントとして中小企業経営者や個人事業主を対象に活動を展開する。業種は、教育、健康、医療、ＩＴ、ホテル、飲食など広範囲にわたる。