高木 綾一氏(株式会社Work Shift 代表取締役/理学療法士)
求められるマネジメントのフルモデルチェンジ
株式会社Work Shift 代表取締役
高木 綾一 氏(たかぎ りょういち)
大阪府出身。 2000年当初より大阪府内にある大手医療法人にて、理学療法士として地域リハビリテーションに携わりながら、リハビリテーション部門の統括を始め、病院・介護施設・介護事業所のマネジメントを経験した。その後、2014年12月に株式会社Work Shiftを設立し代表取締役に就任し、全国にて医療・介護事業所のコンサルティング他、ヘルスケアビジネス支援、創業支援、キャリアデザイン やマネジメントに関するセミナー講師で活躍中である。
【資格など】
・理学療法士
・認定理学療法士(管理・運営・脳卒中)
・3学会合同呼吸療法認定士・修士(学術)
・国家資格キャリアコンサルタント(CDA)
・関西医療大学保健医療学部 理学療法学科 助教
・修士(学術・MA)(経営学・MBA)
- 地域包括ケアにおいてリハビリテーション部門が目指すべき姿 -
地域の他法人の医療機関や介護事業所との連携は当然であり、今後はケアやリハビリテーションの情報や評価を含めた技術領域に関する統合にも取り組まなければなりません。法人のケア・リハビリテーションの技術力が試される時代になります。
- 今セミナーのポイント -
今後、医療機関の外来患者減少、在宅復帰率上昇、在院日数短縮により、在宅療養患者は増加の一途を辿ります。そのため、在宅生活を支援するための生活期リハビリの需要は益々高まります。しかし、生活期リハビリの考え方や技術は、急性期・回復期と比較して未だ確立をしていないが現状です。そのため、現場で働く人たちは試行錯誤しながら生活期リハビリの在り方を模索している段階と言えるでしょう。
国は、介護報酬改定ごとに基本報酬と加算報酬の要件の見直しを行い生活期リハビリの在り方を設定してきます。したがって、介護保険事業所は基本報酬と加算報酬の本質を見極めて事業のマネジメントをしなければなりません。しかし、「報酬が高い」という理由のみで報酬の算定をしている事業所が多く散見いたします。そのような事業所は間違いなく、運営が行き詰まり危機的な状態になっています。
したがって、基本報酬と加算報酬の算定の意義に基づくマネジメントが必須事項と言えます。
近年の介護報酬改定では生活期リハビリのマネジメントの複雑化が進んでいます。医師の関与、アウトカム、地域での立ち位置など複雑な要素をマネジメントしなければ、高い稼働率や収入を維持できない状況になりつつあります。旧態依然とした介護事業のマネジメントでは早晩立ち行かなくなるのは目に見えているため、思い切ったマネジメントのフルモデルチェンジが必要と言えます。その中でも地域におけるマーケティングは重要となります。マーケティングの考え方や手法を導入するで、介護事業所は2025年に向かってさらに発展する可能性は高くなります。
今回のセミナーでは、生活期リハビリの在り方、介護報酬の本質をとらえたマネジメント、マネジメントの守備範囲、マーケティング視点の導入について解説をいたします。ご参加された方の明日からのマネジメントが変わるセミナー内容となっています。