米国不動産投資節税対策セミナー

このセミナーで学べること

＜住宅が“資産として長期的に価値を生む“アメリカ社会＞
｢人口増｣などにより堅調な経済成長が期待されるアメリカ。マンション価格（集合住宅）を比較すると、この18年間、日本国内では40％も減価、対してアメリカでは2.5倍以上の価格上昇が見られます。
アメリカの集合住宅は優れたキャピタルゲインを達成しています。
高い賃貸需要に支えられた｢高い流動性｣も国内不動産とは比較になりません。

＜資産形成には、資産を減らさない｢節税｣の視点が重要＞
資産形成のポイントは｢資産総額を減らさないこと｣が前提です。有効で正しい税コスト対策により
所得をコントロールすることで『大きな節税効果』と『収益』が同時に実現可能となります。
アメリカ集合住宅への投資は、給与・事業所得等・総合課税としての｢損益通算｣が可能です。
セミナーでは 日本国内の不動産からは想像もできない｢醍醐味｣を余すところなく 解説いたします。